「Googleマップで上のほうに出したい」というご相談をいただきます。その前に確認していただきたいことがあります。ビジネスプロフィールは、ガイドラインに反すると停止されることがあります。停止・無効化されると、公開されているプロフィールを見られなくなります。しかも、必ず戻せる方法はありません。順位を上げる前に、消えない状態にしておく。順番があります。
まず確認したいのが、店名です
Googleのガイドラインでは、店舗情報に登録する名称は、看板やウェブサイト、ビジネスレターで一貫して使っている実際の名称に合わせることになっています。
実際の名称に含まれていない情報を足すと、プロフィールが停止される場合があります。ガイドラインが例に挙げているのは、次のようなものです。
- 宣伝文句（「ABC銀行 日本一便利な銀行」）
- 所在地の情報（「神田駅前のABCスポーツジム」）
- サービスや商品の情報（「自動車整備のエキスパート、グー」）
- 電話番号やURL
- 営業時間の情報（「ベストピザ 24時間営業」）
- 出店先の情報（「アップルストア（ららぽーとショッピングセンター店）」）
地名も、実際の名称の一部であれば問題ありません。「カリフォルニア大学バークレー校」は認められる例として挙げられています。看板だけでなく、ウェブサイトやビジネスレターなどで一貫して使っている名称かどうかが分かれ目です。
サービス内容はサービス欄や説明欄、対応地域はサービス提供地域欄、電話番号とURLはそれぞれの専用欄に入力します。
ただし、説明欄にも制限があります。 リンクは種類を問わず使えません。「すべて50%引き」のように特別料金や特典を過度に強調する表現も認められていません。
停止されると、公開されている情報が見られなくなる
プロフィール自体が停止・無効化されると、公開されているプロフィールを見られなくなります。
なお、プロフィール全体の停止とは別に、投稿や編集内容だけが不承認になる措置もあります。まず、どちらが起きているのかを見分ける必要があります。
停止につながりうる点として、ガイドラインには次のような記載があります。
- 遠隔地の私書箱は使用できない
- 郵送先住所を借りているだけで実際にサービスを提供していない場所（バーチャルオフィス）は利用できない
- コワーキングスペースは、常設のわかりやすい看板があり、営業時間中に顧客対応できるスタッフが常駐している場合を除いて登録できない
- 住所を掲載する場合、その住所にビジネスの名称を常設で掲示する必要がある
- 同じビジネスについて、拠点ごとに複数のプロフィールを作ることはできない
- カテゴリは、中心となる事業内容を示すものを、できるだけ少なく選ぶ
店舗を持たず、顧客の場所へ出向いて提供している事業の場合は、住所を非表示にする必要があります。 ガイドラインには、自宅を拠点にしている配管業者の例が挙げられています。この場合はプロフィールから住所を消し、サービス提供地域を設定します。
基準のすべてが公開されているわけではありません
Googleは、ランキングを決める仕組みについてこう書いています。
検索アルゴリズムの詳細は、すべてのユーザーにとって可能な限り公平なランキング システムを構築するために機密情報となっています。
再審査を請求すると、措置の理由と、違反したポリシーへのリンクは表示されます。ただし、どう判定されたかという過程まで示されるわけではありません。
だからこそ、ガイドラインに明記されている項目を先に外しておく意味があります。 ここは読めば分かる範囲で、しかも自分で直せます。
順位を決める大きな要因は3つ
Googleがローカル検索の主な要因として挙げているのは、次の3つです。
| 要因 | 内容 |
|---|---|
| 関連性 | 検索された言葉と、店舗情報が合致する度合い |
| 距離 | 検索した人から、店舗までの距離 |
| 知名度 | そのお店がどれだけ広く知られているか |
このうち距離は動かせません。 お店の場所は変えられないためです。
知名度については、リンクしているウェブサイトの数やクチコミの数にも基づくとされています。クチコミ数が多く評価の高いお店は、ランキングが高くなると明記されています。
Googleが案内している具体的な取り組みは、次のとおりです。
- オーナー確認を行う
- 正確な住所、営業時間（特別営業時間を含む）、業種、駐車場やWi-Fiの有無などを入力する
- クチコミに返信する
- 写真や動画を追加する
情報が充実していて正確なほど、ローカル検索結果に表示される可能性が高くなるとされています。派手さはありませんが、公式が挙げているのはこの範囲です。
「順位を決める要因が何十個ある」といった一覧を見かけることがあります。Googleが主な要因として挙げているのは、上の3つです。
止まってしまったときの手順
次の順で進めます。
- プロフィール全体が停止されているのか、一部の内容が制限されているのかを確かめる
- 店舗情報と、ホームページ、看板、登記の書類、他のサイトの掲載内容を見比べる
- 食い違いと、ガイドラインに反する部分を直す
- 正式な事業登録証、営業許可証、納税証明書、事業用の公共料金の請求書（電力、電話、水道、インターネットなど）を揃える
- そのうえで、再審査請求を1回出す
結果が出る前に、同じ問題について請求を重ねないでください。 否認された場合は、追加の審査を請求できるかを確認します。
証拠書類を提出する場合は、フォームを開いてから60分以内に送信する必要があります。先に書類を手元に揃えてから始めてください。
審査中に、同じビジネスのプロフィールを新しく作ることもできません。
そして、これは正直にお伝えしておきます。復旧を保証する方法はありません。 最終的に判断するのはGoogleです。「必ず元に戻せる」という説明を見かけたら、その根拠を確かめてください。
まとめ
順位を上げる話の前に、消えない状態を作る。ここが出発点になります。
- 店名に、看板にない言葉が入っていないか
- Googleに住所を表示しているなら、その住所に名称の掲示が常設されているか
- 訪問型の事業なら、住所を非表示にしているか
この3つは、いますぐご自身で確認できます。
見てみたものの、これでいいのか判断がつかない。そういう段階からご相談いただけます。
出典
Googleビジネスプロフィール ヘルプ
- 「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」
- 「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」
- 「停止または無効化されたプロフィールを修正する」
- 「ビジネス プロフィールのコンテンツとプロフィールの制限に対する再審査請求」
いずれも2026年9月6日に確認した内容です。ガイドラインは改定されることがあります。
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